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分記法を使うと利益が分かる
商品を仕入れて販売する場合、
「商品の原価」と「商品の売値」の差が「粗利」（あらり）となります。
商店が儲かっているか（赤字に陥っていないか）を知るためには、
この「粗利」が家賃や、光熱費、給料など発生するすべての
費用をまかなえているかにかかっています。
「売れば売るだけ損をする」
という言葉を耳にしたことがあるかもしれませんが、
これは、「商品の売値」が「商品の原価」を下回ったり、
「粗利」はあっても、これがお店で発生する様々な費用を
吸収できない状態のことを言います。
儲けが出ない理由としては、
① 商品の売上価格が適正でない場合（安すぎる）
② 売上数が足りない場合
③ 売上の量に対して費用が高すぎる場合
などが考えられます。
分記法の利点
商品価格が適正かどうかは、
商店の1ヶ月の費用の合計の平均した金額を商品の「粗利」で割ってみて、
その数以上が売れていれば、「利益」がでているということになるため
｢適正｣であるということになります。
商品の種類が少ない場合は毎回商品を売り上げた都度、
粗利の計算ができますが、
商品が多い場合はすべての取引に関して
このような計算をすることはとても面倒になります。
ですが、｢分記法｣の利点も捨てがたい。。。
いったいどっちを使うべき？？
では、大規模なスーパーなどはどのようにしているかというと、
あのレジで「ピッ」と鳴るコードリーダーですべての在庫を管理し、
データベースで全体の費用のうち、
商品の販売量によってほとんど変動しない「固定費」
（家賃や備品などの減価償却費、固定給与分など）と
販売量によって変動する「変動費」
（アルバイトの給与、包装紙代、水道光熱費の一部）などを計算し、
その商品に割り当てられた費用を吸収し儲けが出せているかを
自動的に計算してくれる仕組みを導入しているんですね。
薄利多売にするか、１つあたりの利益を追求するのか、
それはイベントや季節にもよります。
そういったこともすべて戦略として商売をするので、
どの商品がどれだけ稼ぐかを知らなければならないため、
こういった計算ができるシステムを導入している大型商店もあるんです。
なので、帳簿上は三分法を使いながら、必要な時に全く別に各商品の
儲け状況をオンラインでチェックできるシステムを持つということも
可能です。
